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WirelessWire News編集部 wwn_editor

個人を起点とした新しい “ものづくり”とは?

ハードウエア業界におけるニュータイプの起業家として熱い注目を集めている八木啓太氏。氏はヒット商品であるデスクライト「STROKE」の部品を作るいくつもの工場を、ひとつの「チーム」として考えている。「個人のエンジニアでも、ビジョンを持って技術者たちと共有することで大手メーカーに負けない製品が作れるはず」と八木氏は語る。

2013.02.13

[Deloitte Mobile Survey 2012 #6]アプリケーション活用の状況〜新興国は「ソーシャル先進国」

本連載シリーズのしめくくりとして、調査対象新興国における、モバイルインターネットを通じたアプリケーションやサービスの活用状況についての調査結果を共有したい。また、新興各国でのアプリケーション・サービス領域における市場参入論点を併せて述べたいと考えている。

2013.02.05

2013年の課題と展望、あるいは希望(2) SAMSUNG篇

Appleを脅かす存在の筆頭といえば、いまのところはSAMSUNGかもしれません。つい先日も「GALAXY S」シリーズの販売台数1億台突破のニュースが駆け巡りました。シェアも大きく伸ばし、まさに絶好調。NoteやCameraといった派生モデルも世に送り出し、イノベーティブさにおいても存在感があります。

2013.01.25

2013年の課題と展望、あるいは希望(1) Apple篇

CESも終わりスマートフォン業界各社の戦略の片鱗が見えてきました。すべてが明らかになるのはモバイル業界最大のイベント「Mobile World Congress」が終わる3月以降になると思いますが、今回から数回にわけて主要各社の2013年の課題と展望(あるいは希望)を、私の独断と偏見で考えてみます。1回目となる今回取り上げるのは「Apple」です。

2013.01.21

物事を究極に成し遂げたいなら、他人をいいわけにするな

「生命の起源は深海の熱水にある」──。その仮説を実証すべく、大深度有人潜水調査船「しんかい6500」に乗り込み40億年前の海で起こった事件を探り続けた地球生物学者、高井 研氏。多様な国籍や機関に所属する研究者の力を束ねながら共同作業をする上でどのように信頼関係を築いているのか、また彼らを引き付け、結びつけているものは何なのか。

2013.01.16

[Deloitte Mobile Survey 2012 #5]キャリアの選択・乗り換え理由分析

第5回目になる今回はキャリアの選択・乗り換え理由に関して得られた調査結果を中心に報告する。日本と調査対象の新興国を比較すると、キャリアの選択理由・乗り換え理由とも傾向に大きな違いが出た。

2013.01.15

メガブランドに挑んだRed Bull

エナジードリンク市場で短期間にブランドを確立した「Red Bull」。瞬く間に海外勢にスマートフォン市場を席巻された日本メーカーは、その手法に学ぶところがある。

2012.12.30

「AneCan」とタブレット、2つのミニ

「サイズを小さく」することで、売り上げを伸ばしている女性向けファッション誌。ターゲット層に「小ささ」を訴求する手法は、一回り小さい「7インチ」が目白押しのタブレットの「売り方」を考えるヒントになりそうです。

2012.12.10

[Deloitte Mobile Survey 2012 #4]携帯電話料金 〜スマートフォン・シフトがもたらす新たな料金モデルの可能性

第4回は携帯電話料金に関して得られた調査結果を中心に報告する。OTTコミュニケーションサービスとネットワークのバンドルという新しいモデルの可能性が見える。

2012.12.04

第46回衆議院議員総選挙:民主党・自民党の情報通信政策

11月16日の「やりましょう解散」で、年の瀬も押し迫った12月16日に決まった第46回衆議院議員総選挙。大きな争点は原発、増税、TPPといわれるが、WirelessWire Newsでは情報通信政策に焦点をあて、民主党と自民党の情報通信政策を比較した。

2012.11.30

衆議院議員選挙候補者アンケート

民主党の情報通信議員連盟と自民党のIT戦略委員会メンバーを中心に、今回の衆議院議員総選挙に立候補を予定している両党の候補者38名に対して、アンケートを依頼した。11月20日から27日までの回答期間内に回答のあった9名について、以下回答をそのまま掲載する。

2012.11.30

本業と副業、二刀流のススメ

小説、経済、コンピューター、環境など、広い分野での翻訳と執筆を手がけるほか、朝日新聞の書評委員も務める山形浩生氏。まさに八面六臂の活躍だが、シンクタンクに在籍する研究員として、新興国のODA関連調査という本業が別にある。なぜ氏はフリーランスでなく、企業に留まりながら執筆活動を続けるのだろうか。

2012.11.16