「メディア」はラテン語Mediumの複数形であり、もちろん英語でも宗教用語としては「霊媒」などの意味で使われてきた。しかし、今日的な意味の用法では1920年代にアメリカの広告業界が雑誌・新聞・ラジオを指してmass mediumと呼び、その集合名詞mass mediaが「広告媒体」として使われ始めた。

メディアと接することは時間を使う。我々がメディアに接する時間は、睡眠や仕事の時間を差し引けば、平日は最大7時間ほどだろう。多めに見積もると１日の３分の１にあたる。

フランス革命以後、つまり「長い19世紀」以来、バラバラな大衆を国民にいかにまとめあげていく政治が求められ、そのプロセスの中で人々は政治に参加することで覚える喜びを発見した。大衆が自己愛を確認できる、あるいは自尊感情を抱ける政治様式がナショナリズムである。そうした「国民主権」の政治がまさに大衆を国民化していった。

本稿は、モダンタイムズ編集部が京都大学大学院教育学研究学科教授の佐藤卓己氏にインタビューした記事の抜粋です。

5Gはコネクティビティのグローバルスタンダードになりつつあり、社会および産業界が最先端のインダストリー4.0アプリケーションに活用するのは時間の問題である。日本は既に6G技術の開発準備を進めており、通信事業者は共同実験に着手している。

ソフトバンク、京都大学、金沢工業大学（KIT）は、5Gや今後の6Gで使うミリ波を活用したワイヤレス電力伝送に成功したと発表した。今後様々な場所に設置することが想定されるIoTデバイスやセンサーなどへの給電問題を解決するための技術で、新たな産業の開拓や発展の可能性が広がる。

NTTドコモと日本電気（NEC）は2022年9月29日、5Gのコアネットワーク構築に米Amazon Web Services（AWS）の新型プロセッサを使うことで、電力消費量を約7割削減させることに成功したと発表した。

NTTドコモは2022年9月28日、異なるベンダーの機器を組み合わせて通信ネットワークを構築する「オープンRAN」の検証環境に、新たな構成の仮想化基地局を追加すると発表した。

移動通信システムの基地局間を接続するためのネットワークには、従来は光ファイバーを使うのが一般的だった。大量の基地局を必要とする6Gでは、基地局を結ぶ通信の一部を高速テラヘルツ無線とすることが期待されている。開発した無線伝送装置は、8.64GHz×2の帯域幅を使って20Gbps×2（双方向）の伝送速度を実現する。帯域幅を拡張すれば、さらに高速化することも可能だ。

次世代移動体無線通信システムの6Gでは、地上だけでなく上空や宇宙といった非地上のネットワークを用いた通信網の構築が期待されている。特に大量の小型人工衛星を地球に近い低軌道に配置して連携・協調する「衛星コンステレーション」が実現できれば、極地や砂漠、海上、宇宙空間といった、これまでインターネットに接続することができなかった場所をカバーする超広域な通信エリアが実現可能になる。