ケニアで2位のエアーテル（Airtel Kenya）と3位のオレンジ（Orange）が9月までに3Gモバイルインターネットサービスの提供を始める。

「スマートフォンやタブレット端末のユーザーがもっとも多くアプリを利用する時間帯と、広告にもっとも反応する時間帯は異なる」などの調査結果が発表されている。

以前から可能性が取り沙汰されていた米スプリント・ネクステルとライトスクェアードとの提携が、米国時間28日に正式に発表された。

2011年4-6月期の米国スマートフォン市場では、Android OSのシェアが39%となり、iOSの28%、Blackberry OSの20%を大きく引き離して首位を守った。

自然再生可能エネルギーへの関心が高まり、太陽電池の開発競争も激しさを増してきた。現在主流となっているシリコン系太陽電池は理論的な変換効率の上限が約30％といわれており、次世代の太陽電池技術が模索されている。中でも、1982年に東京大学 荒川泰彦教授らが提唱した「量子ドット」を用いた太陽電池は、理論的な変換効率が63％という究極の太陽電池として期待されてきた。そして2011年4月、同じ荒川教授らとシャープの研究チームは、従来よりもさらに高い、75％の変換効率を実現できる可能性を示した。夢の太陽電池はどこまで現実に近づいたのか。研究の現状について、荒川教授にうかがった。

通信サービスを提供するには、常に多くの電力を必要とする。この夏の最重要課題である節電対応や万が一の災害時の停電対策を考えるとき、ネットワークが消費する電力をいかにして抑えるか、またサービスを継続して提供するための電力をどう確保するかが、大きな鍵を握る。それでは通信事業者にネットワークシステムを納入する通信機器ベンダーは、節電・停電対策にどのようなソリューションを用意しているのだろうか。大手通信機器ベンダーのノキア シーメンス ネットワークスでグローバルサービス セールスマネージャーを務める佐藤格仁氏に、通信事業者で最も電力を消費する携帯電話基地局の節電・停電対策ソリューションを聞いた。

今年のはじめに「アップル銀行の金庫で現金が積み上がっている」という話を紹介した。あの時点で約600億ドルといわれていた同社の手持ち資金（現金および短期証券）はその後もどんどん増え続け、今月半ばに発表される4-6期決算では「700億ドル突破」の声も出てきている。

慢性的な断水に悩まされるインドのある街で、普及が著しい携帯電話を利用した興味深い取り組みが進められている。

今月のXi Watching Reportは、引き続きXiの月次契約動向と会社計画に対する進捗状況を確認すると共に、少し前の話になるがワイヤレスジャパンで、ドコモが展示していた「通訳電話」について考察したい。

ケニアの携帯通信市場といえば、最近ではボーダフォングループ（Vodafone Group）のサファリコム（Safaricom）が展開し、急速に利用者数を伸ばしている送金サービス「M-Pesa」などがすぐに思い浮かぶ。だがグローバルなスマートフォン普及の波がはやくも押し寄せ、状況はさらに先へと進んでいるようだ。