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ドローン/ロボット

300m先のドローン飛来を音で検知、パナソニックが検知システム

パナソニック システムネットワークスは、ドローンの飛来を検知する「ドローン検知システム」を発売する。ドローンが飛来する際の音を認識して、検知する仕組みだ。

2016.03.04

被災地域で空からメールを送受信、KDDI研究所が無人機による実証実験

KDDI研究所は、災害時を想定したメッセージ蓄積中継システムを開発した。携帯電話が使用できない孤立した被災地域に無人航空機を利用してEメールを届ける実証実験に成功した。

2016.02.25

映画「サウルの息子」の舞台となったアウシュビッツ強制収容所を空撮したドローン

2015年にハンガリーのネメシュ・ラースローという若い監督が制作し、2016年1月から日本でも公開されている映画「サウルの息子」が話題になっている。アウシュビッツ強制収容所でユダヤ人の死体を処分する任務につくユダヤ人囚人の主人公が、ガス室で殺害された息子をユダヤの教義で埋葬しようと試みる壮絶な物語である。

2016.02.03

わかりやすいシンガポールのドローンルール

2015年4月に首相官邸に墜落したドローンが話題となったが、シンガポールでもMRTの線路にドローンが落下して運行に支障が出るなど、ドローン墜落事件は多発していた。それを受けて定められたドローンのルールは、とてもシンプルだ。

2016.01.29

株式会社オプティム代表取締役社長 菅谷俊二氏(前編)ドローンと映像解析ソリューションで減農薬・無農薬実現へ

2015年8月にドローンとウェアラブルデバイスを活用した「楽しく、かっこよく、稼げる農業」実現を目指した佐賀県・佐賀大学・株式会社オプティムが三者連携提携を発表した。株式会社オプティム代表取締役社長 菅谷俊二氏に、現在の取り組みと、IoTへのビジョンを聞いた。

2016.01.28

デジタルハリウッドの「カメラの学校」、ドローンについて無料で学べるオンライン講座「空飛ぶカメラ!」開講

初めてドローン撮影に挑戦する初心者を対象に、基本的な操作方法や航空法など、空撮に必要な知識を学ぶ全14回の講座。「カメラの学校YouTubeチャンネル」で公開されるため誰でも気軽に受講できる。

コマツ 執行役員 スマートコンストラクション推進本部長 四家 千佳史氏(後編):IoTの力で建設業を輸出産業に

コマツのスマートコンストラクション(SMARTCONSTRUCTION)により、「全てをつなぐ」ことによる現場の見える化と施工結果のデータ化が可能になる。だがメリットを最大限に活かすためには、まだまだ課題は多いという。前編に続き、同社執行役員の四家千佳史氏に話をうかがう。

2016.01.22

Project Hecatoncheirメンバーが一般社団法人EDAC設立 救急救命へのドローン活用早期実現目指す

プロジェクトの進捗加速のため、現場と開発者が出会う場として法人を設立する。阪神淡路大震災から21年を迎えた1月17日、東京都内で記者説明会が行われた。

2016.01.19

ロボットと法を考えよう 

ロボットが我々人間と接する局面が増大することは、生活が便利で豊かになる一方で、その分様々なリスクが増大することを意味する。ロボットなどの新しい技術と法という問題を考えるにあたっては、どうしても「法律がおいついていない」というイメージで語られがちだ。実際そうである場合も多いが、本当にそうなのか疑問であるところも多いように思う。

2015.12.16

[2015年第50週]格安SIMが400万回線超、SIMフリー端末「g05」「VAIO S11」登場、「hitoe」用のSDK

年の瀬になっても、格安SIM、SIMロックフリー端末の話題やIoT関連の話題が相変わらず活況を呈している。格安SIMの回線契約が前年比約75%と大幅に増加しているという統計や、新しいSIMロックフリー端末の製品の登場があった。また機能素材「hitoe」を活用できるSDKの提供や、防災情報対応IoTソリューション製品の登場に向けた動きもあった。

2015.12.15

DJIが自社ドローンの操縦者育成プログラムと技能資格証明の提供を開始

DJI JAPANは、同社製品の操縦者を育成する企業向けプログラム「DJI CAMP」と、技能証明となる「DJI CAMP技能資格証明」の提供を開始する。今後3年間で10,000名の操縦者を育成する。

2015.12.09

中国DJI、農業向け小型ドローン「Agras MG-1」発表

中国のドローンメーカー、DJIが米国時間27日、農業分野での利用を想定した新機種「Agras MG-1」を発表。コンシューマ向けドローン大手による初めての産業用ドローン投入として、WSJなど複数の媒体がこのニュースを採り […]

2015.11.30