米Consumer Reports誌が、アップルの最新スマートフォン「iPhone 4S」を同誌の推奨機種に追加。同誌はいわゆる「アンテナ問題」を理由に、前モデルの「iPhone 4」を推奨機種から外していた。

Wi-Fi網を主に利用することで、VoIP通話やテキストメッセージング、ウェブアクセスなどのデータ通信サービスを、1ヶ月あたり19ドルという破格の値段で提供しようという通信事業者が米国で登場した。

7-9月の米携帯電話市場では、端末メーカー別シェアではサムスンが前期（4-6月）に続いて首位を守ったいっぽう、スマートフォンのOS別ではAndroidのシェアが続伸したという。

世界のモバイル・ネットワークのデータ・トラフィック量は、今後5年間で現在の10倍の月間3.5エクサバイトまで増加。また都市への人口集中に伴い、局所的なトラフィックの過密化が進みそうだという。

「Skype」をつかった通話やIM（チャット）でも、端末（アプリ）の違いにより、ネットワークにかかる負担は最大40%近い開きがあるという。

ベライゾン・ワイアレスは、同社のLTEサービスに関し、従来と同じ料金で倍のデータを送受信できる期間限定のプロモーションキャンペーンを行うと発表。

電子書籍分野でアマゾン（Amazon）「Kindle」と競合するバーンズ・アンド・ノーブル（B&N）は、Androidベースのメディア端末「Nook Tablet」を発表、11月17日から249ドルで発売する。

スプリントは資金の使途について、自社ネットワークのLTEへのアップグレード、「iPhone」の購入代金、償還期間を迎える社債の買い戻し、出資先のクリアワイヤへの援助などを挙げたという。

米USセルラーのCEOが、iPhone取り扱いに関してアップルが提示してきた条件について、同氏は「リスクと収益性の観点から受け入れることはできなかった」と述べたという。

iPhone 4S発売を目前にした消費者の買え控えで、7-9月期にはスマートフォン出荷台数首位の座をサムスンに譲ったアップルだが、粗利では相変わらず競合他社を大きく引き離しているようだ。