2014年10〜12月期には米、中、EU、豪などのスマートフォン市場で、iOS端末の出荷販売台数シェアが軒並み上昇、日・米・豪ではAndroid端末を抑えて首位に立ったという。

米FCCのトム・ウィーラー委員長がWiredへの寄稿記事のなかで「ネットワーク中立性」の新ルール案に触れ、ISP事業を公益事業に分類し直す考えなどを正式に明らかにした。

カリフォルニア州ウォルナット・クリークの高級百貨店、ニーマン・マーカスが導入したのメモリー・ミラーは、カメラを備えた大きな姿見。鏡の前で回る自分を360度、横からも後ろからも目で見てチェックできる。

パテントトロール対策を狙った「必須標準特許」関連の新ルール策定をめぐり、多くの特許を保有するチップメーカーなどのグループと、最終製品メーカーらのグループとが対立しているという。

シスコシステムズの「Mobile Visual Networking Index」最新版によると、2019年にはモバイルデータ通信量が世界全体で現在の約10倍まで増加するという。

経営破綻の瀬戸際にあるラジオシャックの小売店舗網の約半分をスプリントが譲り受ける方向で両社が交渉を進めているという。

米連邦通信委員会（FCC）が「ネットワーク中立性」に関する新ルール策定に関連して、ISP事業を公益事業に分類し直す方向で提案を行う見込みだという。

米ベライゾンが、携帯基地局や有線通信ビジネスの一部などを処分する計画を進めているという。ベライゾン・ワイアレス株式取得に際して生じた負債の圧縮やAWS-3ライセンスの取得費用の捻出などが目的とされている。

Wi-Fiアライアンスが1月初旬に発表した2015年のWi-Fi業界に関する15の予測の中に「Wi-Fi First（まずWi-Fiありき）のビジネス モデルによるプレッシャーの高まり」がある。同団体のサイトでは、「すでにWi-Fiはほとんどのユーザーにとってインターネットへのデフォルトの接続手段となっており、「Wi-Fi First」（まずWi-Fiありき）のビジネス モデルの勢いは今後も変わらず、Wi-Fiが主要な接続手段で、セルラーは必要な場合にのみこれを補足する手段として提供されるでしょう。これらの画期的なモデルは従来の環境を根本から変革し、新しいサブスクライバ（加入利用者）の獲得につながるでしょう。」と説明されている。

2014年にはAndroid端末の出荷台数が世界全体で10億台の大台にのったとする調査結果が米ストラテジー ・アナリティクスから出されている。