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市場・統計

スマホ、電波状況はドコモ、au、料金プランはソフトバンクに「満足」--MMD研究所

MMD研究所(モバイルマーケティングデータ研究所)は2012年5月23日、「スマートフォン端末・キャリアの満足度に関する調査」の結果を発表した。スマートフォンの端末に対しては3分の2近くが「満足」と回答した。キャリア別では、電波状況はドコモとKDDI(au)が、料金プランはソフトバンクモバイルの満足度が高かった。

2012.05.23

世界の携帯電話機出荷台数、前年比2%減少 – 2012年第1四半期(ガートナー調査)

1-3月期の携帯端末出荷台数は世界全体で4億1900万台となり前年同期から2%減少。今年は主要なメーカー各社からこの時期に新製品が発売されず、それが消費者の端末アップグレードの先送りにつながったという。

2012.05.18

[2012年第19週]携帯4月純増で首位に肉薄、メーカーシェアは富士通

この週は、統計の発表がいくつかあった。4月の携帯電話純増数はソフトバンクモバイルが引き続き首位を守ったが、KDDIも追い上げが急だ。また大型連休以来、突風や竜巻、雷雨に見舞われ、通信サービスの利用者にも影響が出ている。

2012.05.14

4月の携帯電話の契約数、KDDIがソフトバンクに接近

電気通信事業者協会(TCA)は2012年5月9日、2012年4月の携帯電話・PHSの事業者別契約数を発表した。携帯電話の純増数では約27万で首位のソフトバンクモバイルに、2位のKDDIが約24万とかなり接近する勢いを見せた。

2012.05.09

2011年度のスマートフォン出荷台数は前年度2.7倍の2,340万台で携帯電話総出荷台数の55.8%を占める

Strategy Analyticsは2012年4月27日に、世界の携帯電話メーカーの2012年第一四半期の出荷台数を発表した。総出荷台数は前年同期比3.3%増の3億6,800万台となった。前年同期の伸び率が19.4%だったことからすると、伸び率はかなり低かったことがうかがえる。

[2012年第17〜18週]3キャリアーの決算出揃う、地下鉄区間など鉄道のエリア化が進む

大型連休の直前に、携帯電話事業者3社の2012年3月期決算が発表された。3社とも足並みを揃えて増収増益の決算で、スマートフォンシフトの効果が大きく表れていることがわかる。連休前には鉄道の地下駅や地下区間でのエリア化進展のニュースも多く飛び込んできた。

2012.05.07

携帯電話は「諸刃の剣」の存在 ─ 100万加入を超えた北朝鮮携帯電話市場の実態(後編)

コリョリンクの親会社であるオラスコム・テレコムは、2011年4月にロシア第2位の携帯電話事業者ヴィンペルコムへ売却された。これに伴い、本来であれば、コリョリンクもヴィンペルコム傘下に入り、サウィルス一族による経営から引き離される運命にあったと言える。

外貨獲得にも携帯電話ビジネスを活用 ─ 100万加入を超えた北朝鮮携帯電話市場の実態(前編)

北朝鮮の携帯電話加入数は、2008年12月にサービスが始まって以来、右肩上がりの上昇を続けている。サービス開始から3年余が経過した2012年2月には、ついに100万加入突破が伝えられた。これまで謎のベールに包まれてきた同国の携帯電話市場の実態が、サービス開始以降、時間の経過そして加入数の拡大に伴い徐々に明らかになりつつある。

2012.04.27

M2M市場は「サービス」を核に2015年度には3300億円に--ROA Holdings調べ

市場調査などを手がけるROA Holdingsは2012年4月17日、国内のM2Mマーケットの今後の展望についての調査結果を発表した。市場規模は2015年度には3300億円規模まで成長するとの見通しだ。

2012.04.17

[2012年第15週]モバイルが第1メディアに、M2M市場も堅調、ひかりTVがスマートTV化

首都圏ではソメイヨシノが満開から葉桜へと変わったこの週、モバイル分野の成長を示す2つの調査結果のニュースが目を引いた。まずはその調査結果から紹介しよう。

2012.04.16

モバイルがテレビをかわして日本で第1のメディアに--インモビ調査

インモビジャパンは2012年4月12日、日本市場におけるメディア利用の調査結果を発表した。その結果、日本ではモバイルがテレビ視聴をわずかな差ながら上回り"第1のメディア"になったことがわかった。

2012.04.12

2011年度のスマートフォン出荷台数は前年度2.7倍の2,340万台で携帯電話総出荷台数の55.8%を占める

MM総研は2016年度までのスマートフォン市場規模の予測を発表した。2011年度の総出荷台数は前年比11.3%増の4,190万台で、2007年度の5,076万台以来4年ぶりの4,000万台市場へ回復することが確実としている。