英語の“nanny”には、子守とか住み込みベビーシッターといった意味があるが、「Nanit」は、ママやパパに代わって寝ている赤ちゃんを見守ってくれる賢いカメラ。開発したのは元イスラエル空軍アカデミーのAssaf Glazer博士。

「サイバーテック東京 2017」にはイスラエルのサイバー・セキュリティ関連企業11社がISRAEL CYBER ALLIANCEとして参加した。イスラエル大使館経済部のバックアップを得て参加したこれらの企業は、ほとんどが設立5年以内の勢いあるスタートアップで、今年4年目を迎えるCyberX社が自分たちを「老舗」と評するほどである。

イスラエルのスタートアップ「AquiNovo」は、魚を大きくする技術を開発している。技術と言っても遺伝子組み換えやホルモン投与といった方法ではなく、飼料その他の組み合わせで養殖魚を速く大きく成長させて、人の食料としての価値を高める。

20世紀後半、アメリカの小売店で売れた商品を調べてみたら、ビールと紙オムツが一緒によく売れているということが（理由は不明だが）分かったというのが、いわゆるショッピングカート分析、データマイニングの初期の有名な事例とされる。

「サイバーテック東京 2017」のサイドイベントとして開催されたパネルディスカッション「INVESTMENTS IN ISRAELI INNOVATION – BUSINESS & LEGAL LANDSCAPE | SPECIAL SEMINAR」では、イスラエルのイノベーションを支える三つの要素が紹介された。

イスラエル工科大学（テクニオン）のShulamit Levenberg博士のチーム「Levenberg Lab」が、ヒトの幹細胞を使って歩行障害のラットを歩けるようにしようとしている。

「ペルシャのアリババ」は、40人の盗賊が財宝を隠した岩の洞穴の扉を「開けゴマ」と言って開けるところを木の陰から盗み見たのだが、中国の「アリババ（阿里巴巴集団）」は、イスラエルでスタートアップを買収するようだ。

イスラエルの「Humaneyes Technologies」が開発したVR（バーチャルリアリティ）用のカメラが宇宙ステーションに運ばれて、ナショナルジオグラフィックの製作するドキュメンタリー映像の撮影に使われる。

イスラエルの大手海運会社が、米国の「SPARX Logistics社」、イスラエルのスタートアップ「Wave社」と共に、海運業界に変革をもたらすかも知れない実証実験を行った。運輸業者が荷主に対して、荷物を受け取ったことを証するために発行する船荷証券をブロックチェーンでペーパーレス化する。

「IsraAID」は2001年に創設されたイスラエルの非政府人道機関で、世界各国に様々な支援活動を行なっている。主な活動は、震災や津波などの被害に遭った国に医師や救援チームを派遣することで、内戦や紛争から逃れた難民の支援も行っている。