東京で首都圏在住の同郷の者たちや地域ゆかりの者たちが集まる機会はそう珍しくもないかもしれない。しかしその「集まり方」一つで、地域に革新をもたらすうねりの端緒になることがあるとしたら、どうだろう。

今回は、秋田県人が、年1回開催している首都圏のイベント第7回「2018あきた寺子屋」のレポートだ。昨年に続いてスマートニュース本社で開催された。本イベントでは、「秋田の魅力、ここほれワンワン」をキャッチコピーとし、地方創生の観点から秋田の魅力を掘り出し、新事業や活動のきっかけづくりを行うために催されたもの。イベントは3部構成で、行政、起業、外貨獲得の3つの方向から、それぞれ秋田の活性化に関ってきた3名の講師による講演と、全員参加型のワークショップによる討論が行われた。主催は秋田産業サポータークラブ（秋田県）、運営協力として一般社団法人 創生する未来、全体のファシリテータには、組織変革のコーチングに定評がある場活堂の泉一也氏が務めた。

特集「創生する未来」では、全国のコトを動かす地域のキーマンを紹介し、読者につながる機会を提供するため、今回から「日本を変える創生する未来『人』」（リンク）の新連載をスタートする 。第1回で紹介するのは、秋田県仙北市の門脇光浩市長だ。現在、人口約26,000人の同市が抱える少子高齢化の取り組みは、地方行政が共通で考えるべき課題。その意味で、仙北市は日本の地方都市の縮図でもある。「このまま何も手を打たなければ、数十年後には故郷が消えてしまうかもしれない」そんな強い危機感から、市長3期目の同氏は、さまざまな改革の狼煙を上げ、仙北市を地方都市のロールモデルにすべく奮闘中の毎日だ。

創生する未来「人」は、地域支援のための虎の巻「人物編」 何かコトを成すためにはキーパーソンの存在が必須だ。特に特集「創生する未来」で紹介するような全国の地域活性化のさまざまな企ては、その要となるところに必ずキーとなる人物 […]

仙北市のあきた芸術村にて開催された産官学連携の地域イベント「第2回仙北インパクトチャレンジ」 が開催された。今回は、近未来技術実証特区である仙北市を起点に、秋田から全国へ波及する事業創造を目指す計23社・16ブースの出展や特別講演、各社プレゼンテーションなどが行われた。主催は仙北インパクトチャレンジ実行委員会（実行委員長伊嶋謙二）。後編では、仙北インパクトチャレンジに参加したドローン、IoT、AI、ICTの先進メーカーや官学の出展ブースやプレゼンの内容を中心に紹介しよう。

現在、日本全国でそれぞれの地域が、それぞれの勝ちパターンを模索している。これまで本特集「創生する未来」では、特定の地域事例から他の地域でも転用可能と思われる「ノウハウ」を紹介してきた。それでは、「他の地域でも転用可能」というレベルを超えて、日本全体に共通する、日本の強みというのはあるのだろうか。そしてそれはなにか。

ITコンサルティングを突破口に数々の地域創生案件をこなす三宅創太氏は、2017年に一般社団法人・創生する未来の理事に就任した。これまで見てきた日本の地域の実情とネパール滞在の体験を元に、今後の活動方針について話を聞いた。

日本全国の地方はこれまで、地域おこし協力隊や起業家の誘致などを通じて町の活性化を模索してきた。しかし、肝心な「人」がなかなか付いてこないというが現状。本稿では、新しい形で地域と関わっているキャンプディレクターの女性を「関係人口」というキーワードを元に取り上げる。

はじめに断ってしまうと、彼女は直接的に地域に貢献したいという動機で活動しているわけではない。しかし地域の産物を物々交換したり旅人と交流するなどの日々の活動は、結果として関係人口の増加に貢献する最先端の取り組みになっている。

日本の田舎を世界ブランドにすべく、地方周遊型のアドベンチャートラベルを企画する、リベルタ株式会社の澤野啓次郎氏。2018年秋には欧米豪のトラベルジャーナリストやバイヤーを招き、阿蘇エリア（熊本県）、萩・津和野エリア、出雲・石見銀山・江の川エリア（島根県）にてモニターツアーを敢行した。

捨てられていた健康診断の情報が宝の山かもしれない。
先ごろ、仙北市のあきた芸術村にて、「地域からの事業創造」をテーマにした産官学連携の地域イベント「第2回仙北インパクトチャレンジ」が開催された。今回は、IoTやAIなどの近未来技術を前提とした現代の「種苗交換会」を志向し、新規事業の芽となる種苗（技術や事例）を持ち寄り、交流を図れる場づくりを目指した。主催は仙北インパクトチャレンジ実行委員会（実行委員長伊嶋謙二）。ここでは、京都大学の川上浩司氏の特別講演の内容を中心に、健康増進や病気の予防につながる関連展示についてもお伝えしよう。

約2000本の花桃が咲き誇る「余里の一里花桃」は、地域住民全員参加の「花咲じいさんクラブ」の活動によって作られた。昭和時代に松本市で行なわれていた「花いっぱい運動」をヒントに、地域で未活用だった土地を利用して立ち上げたこの取り組みは、「世界中で1番きれいな2週間」と呼ばれ、毎年取材や観光客が絶えない。

2018年1月に厚生労働省が副業に関するガイドライン改定をおこなったことを一つの契機に、多様な働き方や多様な生活の実現へ向けた動きが活発になっている。正社員転職にこだわらず企業と働き手をマッチングする取り組みも加速しており、マッチングを支援するwebサイトも増加傾向だ。

地域やテーマで選べる兼業マッチングweb「ふるさと兼業」もその一つ。人材不足の課題を抱えながらも新規事業などに挑戦する地域企業と、本業をやめずに地元や興味のあるテーマに関わりたい都市部の人材をつなげ、多様な働き方の推進や地方創生を加速させることを目的に、NPO法人G-net(所在地：岐阜県岐阜市、代表：南田 修司)が2018年9月にオープンした。