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  • 4つの政治哲学で今後の働き方をひもとく

    2012.08.23

    「ハーバード白熱教室」で知られるマイケル・サンデル教授を日本に紹介した小林正弥教授。現在、新たな大学教育のスタイルとして、「日本語版白熱教室」ともいうべき対話型講義の実験に取り組んでいる。「政治哲学における代表的な4つの立場」を理解し、自分の立ち位置を認識することが、今後の仕事における目標や目的を考える鍵になるという。

  • 東京建物とNTT東日本、ローカル5Gを使ったVR会議を実証実験

    2022.05.25

    実証実験では、「超高速」「多数同時接続」「超低遅延」というローカル5Gの特徴を生かし、高画質な映像によって別室の参加者があたかもその場にいるかのように見せる会議や、メタバース上に仮想のオフィス環境を構築するバーチャルリアリティ(VR)会議を実施する。

  • 属人性と有事対応、プロセスの明確化とマニュアル化

    2022.05.09

    行政を中心に日本の仕事のやり方はまだまだ紙ベースでありますし、属人性も高いままです。日本人は教育レベルが高いためそれでもなんとか回っていたわけですが、ここにきて仮に日本が有事に直面した場合、従来のやり方では限界があることが目に見えてきました。

  • 「データ駆動型社会」は必ずしもバラ色の未来を保証しない

    2022.04.22

    「データに基づく経営」で注意すべきは、それが「集めることができた元データだけで構成される(閉じた)世界観」が前提になっていることだ。その世界の規則性や傾向を演算することになるので、当然のことながら演算を施している現在から観測すれば、これは「古い世界観の傾向を見る」ことになる。閉じた系において拡大再生産すれば良いだけのビジネスであれば極めて有効な手段だが、このデータの分析結果に新規事業の可能性を探らせるのは難しい。新規事業はそもそもデータが存在しないことが前提になっているからだ。

  • 中国でDXが進む原動力は職場での熾烈な競争

    2021.08.18

    中国では、職場での競争が熾烈ですから、効率化を進めたり画期的なことをやって自分の存在を証明しなければなりません。DXを導入する場合、以前のやり方を完全に否定したりビジネスプロセスを根本から変えてしまうことが多いわけですが、そうすることで他のライバルに差をつけることができますし、経営管理層の場合は自分の権力をDXを通して見せつけることができるわけです。
    つまり、DXの導入は競争に勝つために非常に有効な手段なのです。単に事業の効率化やコスト削減がDX導入の原動力となっているわけではないのです。これは欧米でも同様です。

  • いちばんうまくできるのは、いつまでも待ち続けることです

    2021.07.30

    コロナ禍で明らかになったのは、日本という国のデジタルとの相性の悪さだが、自然と対話するアナログにはまだ一縷の望みがある。小さなマーケットで高品質・高価格なアナログ部品/製品を作り続けるのが日本の生き残る道であろう。日本にとって、宇宙関連産業と通信分野は極めて有望なマーケットになるはずだ。

  • 「自律的テレワーク」とはどのようなものか

    2021.07.26

    テレワークの本丸は、中小企業、広義のエッセンシャルワーカー(essential worker)、東京以外の地域、そして、労働人口とカウントされていない人の社会への貢献、という4つのポイントで表現できる。さらに、主題はテレワークも含めた新しい働き方だろう。今すぐできそうな「働き方改革」のためのアイデアを列記してみた。キーワードは自律的(autonomous ではなくindependent)である。

  • [PR]農業体験から就農へ。就労困難な若者一人ひとりに合わせた新たな就農支援が地方農家の課題をも解決する糸口に 泉佐野アグリカレッジ(後編)

    2021.03.31

    社会的に孤立する若者たちの中には、働きたくても働けない人たちがいる。さらには、無職期間が長期化すればするほど、追い討ちをかけるように社会復帰は難しくなってしまう。そんな元ひきこもりやニートに対し、農業体験を通じた就労支援を行なっているのが「泉佐野アグリカレッジ」だ。

    農業体験プログラムの参加者は、泉佐野アグリカレッジのある大阪府泉佐野市で、生産から流通・販売まで農業の基礎をひと通り学ぶ。加えて、青森県弘前市でのりんご生産や石川県加賀市での梨生産など、地方暮らしをしながらの農業体験にも参加できる。「農業」の様々な側面を体験することを通じて、参加者たちは自分らしい働き方・暮らし方を見つけることができるのだという。

    立ち上げの2015年からこれまでの農業体験参加者数は、延べ1,000人以上。そのうち泉佐野市での体験参加者(654人)の中だけでも、すでに85人はそのまま農業や周辺産業に就労したという。全国的に人手不足が叫ばれる農業が、確かに社会復帰への受け皿となっているのだ。

    とはいえ、素人が専門職である農業にそんなに気軽に就労できるものなのだろうか。どのように、泉佐野アグリカレッジは「就労困難な若者」に就農へのレールを敷いているのか。

    前編では泉佐野アグリカレッジが実施する地方農家への就労人材派遣制度「アグリヘルパー」を紹介した。今回は後編として、その独自の方法で実施される「農業体験プログラム」から紹介したい。