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着ている服が自動的に生体情報を取得、東レとNTT、ドコモが実用化へ

東レ、NTT、NTTドコモは2014年1月30日、服を着ているだけで心拍数や心電波形などの生体情報を取得できるようにする新しい機能素材「hitoe」を開発したと発表した。2014年中に「hitoe」を使ったウエアとスマートフォンサービスの提供を開始したい考えだ。

2014.01.30

OTTに依拠するシンガポールの通信事業者

2013年11月19日、シンガポールの通信事業者Starhubは中国テンセントが提供するメッセンジャーアプリ「WeChat」専用のプリペイドのデータ通信プランの提供を開始した。1日利用で40セント(約32円)、1カ月で6ドル(約480円)である。それぞれ1日につき1GBまでシンガポール国内においてWeChatの利用が可能である。また2013年8月にはシンガポール最大の通信事業者Singtelがメッセンジャーアプリ「WhatsApp」専用のデータ通信プランの提供を開始している。こちらは1日利用で50セント(約40円)、1週間で3ドル(約240円)、後半1カ月で6ドル(約480円)である。それぞれ1日につき1GBまでシンガポール国内においてWhatsAppの利用が可能である。SingtelではWhatsApp以外にもFacebook利用に向けても同様のプランを提供している。

サムスン、Android OSのUIカスタマイズでグーグルに歩み寄りの動き(Re/code報道)

Android端末への独自UI採用の動きを進めてきたサムスンがこの方針を転換し、グーグルの要求に歩み寄る方向で話し合いを進めているという。

スプリント経営陣、米司法省に接触 – T-モバイル買収について話し合い

スプリントのダン・ヘッセCEOとソフトバンクの孫正義CEOが先ごろ、スプリントによる米T-モバイル買収に関して、米司法省幹部と話し合いを行ったという。

レノボ、グーグルからモトローラを買収へ ー 端末事業を29億1000万ドルで

グーグルが、同社傘下のモトローラ・モビリティの携帯端末事業をレノボに29億1000万ドルで売却することが明らかになった。

ドケチなユーザーが多い日本では電子書籍の値段はイギリス型になっていくんじゃないか

角川のKindle70%出血大サービスセールに関して、書籍業界界隈のからの意見をあまり見かけないわけですが、さて、日本での電子書籍の価格はどんな風になって行くんでしょうか。電子書籍が日本よりも普及している国の事情をちょっと覗いてみましょう。

NTT、スマホをテレビ会議のワイヤレスマイクにして聞き取りやすくする技術を開発

NTTは2014年1月29日、テレビ電話やテレビ会議の拡張マイクとしてスマートフォンのマイクを活用できるようにする技術を開発したと発表した。「振幅スペクトルビームフォーマ技術」と呼ぶもので、遅延の異なる音声信号を適当に混合して、相手に聞き取りやすい音声を提供する。

2014.01.29

世界のスマートフォン年間出荷台数、2013年に10億台を突破(IDC調査)

スマートフォンの年間出荷台数が2013年には10億台を突破。150ドル以下の低価格製品が占める割合も増してきているという。

グーグル、「Glass」専用の度つきレンズ対応フレームを発表

グーグルは同社のウェアラブル端末「Glass」に装着でき、度つきレンズに対応する新たなフレームを発表した。

BlackBerry「Jakarta」はインドネシアで起死回生できるか

カナダのスマートフォンメーカーBlackBerryはインドネシアにおいて新しいスマートフォン「Jakarta」を2014年4月に販売する計画がある。このスマートフォンは、ソフトウエアはBlackBerrが供給し、ハードウエアは同社の新しいパートナーである台湾の携帯電話機メーカーFoxconnが製造する予定である。「Jakarta」は言うまでもなくインドネシアの首都ジャカルタである。インドネシアはかつて世界で一番BlackBerryが人気ある市場だった。現在では同国のスマートフォン市場はAndroid搭載の端末が急拡大してきている。

LTE-Advancedなどのシステム評価に使う「時間・空間電波伝搬推定法」、ソフトバンクが開発した手法が国際標準に

ソフトバンクモバイルとソフトバンクテレコムは2014年1月28日、両社が開発した高速・広帯域移動通信システム対応の「時間・空間電波伝搬推定法」に関する国際標準勧告が承認されたと発表した。国際電気通信連合 無線通信部門(ITU-R)の標準化で、両社の提案が単独ですべて標準化されたのは初めてのことだという。

2014.01.28

NTT、大規模災害時に通信の即時回復を可能にする「ICTカー」を開発

NTTは、東日本大震災の教訓をふまえ、東北大学、富士通、NTTコミュニケーションズと共同で推進する研究開発プロジェクトの一環として、大規模災害時に通信の即時回復を可能とするICTカーを開発した。