ケータイがつながらず、メディアの情報では被災地で何が不足しているのか、人々が何に困っているのかは分からない。今回の震災で、被災地の中と外をつないだのが、インターネットによる情報発信だった。陸前高田市消防団によるamazonのウィッシュリストを使った支援要請はネット上で広まり、福田順美（なおみ）さんのtwitterによる被災地情報の発信は海外にまで届いていた。（インタビュー実施日 2011年10月1日　聞き手：クロサカタツヤ）

2011年10月29日、独立行政法人情報通信研究機構（NICT）は、地域分散ネットワーク技術「NerveNet」の公開デモンストレーションを実施した。NerveNetの技術についての解説を、同研究機構の光ネットワーク研究所 ネットワークアーキテクチャ研究室 専攻研究員の大和田　泰伯氏にご執筆いただいた。前編では、NerveNetの基本となる考え方について解説する。

M9.0の本震とその後に続く津波が東北地方沿岸を襲ったのは金曜日の午後、家族がそれぞれの職場や学校で過ごしている時間帯。今回話をうかがった福田さんご一家もそうだった。ケータイがつながらなくなってしまった中、被災者はどのように互いの安否を確認していたのか、陸前高田市の消防団で震災直後から捜索活動にあたった父・福田賢司氏、職場で揺れを感じて同僚と一緒に逃げた母・操さん、学校から帰宅途中に友人と学校のグラウンドに避難した娘・順美（なおみ）さんに、当時の状況を聞いた。（インタビュー実施日 2011年10月1日　聞き手：クロサカタツヤ）

10月29日、独立行政法人情報通信研究機構（NICT）は、「地域分散無線ネットワーク（NerveNet: ナーブネット）」のデモンストレーションを行った。基地局同士が自動的に相互接続して構築されるWi-Fiネットワークによって、災害直後に携帯電話網に頼らず地域内ネットワークを確保する。

ケータイが使えない中、情報支援として送られてきたパソコンも、使いこなせる人のいるところに届くとは限らない。そんな状況の中、突貫工事で立ち上げられたおおふなと災害FMは、被災者の立場で、必要とする情報を発信する放送局として、多くの被災者の情報源となっている。マスメディアにはできない、災害ラジオ局の果たす役割について、運営責任者の佐藤 健氏に引き続き話をうかがった。

本稿は、株式会社インターネットイニシアティブ（IIJ）のインターネットの最新の技術動向・セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review vol.11」に掲載された「インフラストラクチャセキュリティ」の一部を抜粋して掲載したものです。

大地震と大津波が襲い、生活の基盤を全て失った被災者が生き抜くために、現場ではどのような情報伝達がされていたのか。また、最も必要とされた情報は何だったのか。被災者の立場から、臨時災害FMラジオ局で情報発信を続ける、おおふなとさいがいエフエム運営責任者の佐藤 健氏に話をうかがった。

緊急時や将来の日本を支えるインフラとしての通信ネットワークをどう構築するか。「CEATEC JAPAN 2011」のコンファレンスでは、総務省 総合通信基盤局の富岡秀夫課長補佐が、通信ネットワーク政策の最新動向を解説した。

今回の連載をスタートさせるにあたって、視座の設定をしておきたい。震災の影響は多岐にわたり、また通信やメディアは被災者をはじめとした私たちの生活に、広く、深く浸透している。そのすべてを把握することは極めて困難である以上、「問題をどのように考えるか」を定め、また確認することが、平時に比べてより一層重要である。

被災地における現実は、東京で報じられている「ケータイが役に立った」とか「twitterが活躍した」というのとはまったく異なっていた。通信やメディアに自らの身の安全を委ねられるのか、という命題を明らかにするためにも、震災から半年が経ったこのタイミングから、改めて検証をはじめたい。