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author:岩元直久

[2011年第19週]国内でもAndroidがiOSを逆転、スマートフォンに新製品やシニア対応も

連休明け、ワイヤレス市場でいくつかの数字が立て続けに発表された。国内スマートフォン市場のOSシェア、4月の契約数、大手携帯3社の決算などからは、市場の動向が見えてくる。ツインカメラの3Dスマートフォンの発表、シニア向けのスマートフォン画面の提供なども相次いだ。

2011.05.16

携帯3社の2011年3月期通期決算、スマートフォン効果などで3社そろって増益

携帯電話大手3社の2011年3月期の通期決算が、連休明けのソフトバンクの発表により出揃った。NTTドコモとKDDIは減収増益、ソフトバンクは大幅な増収増益と状況は必ずしも同じではないが、3社とも増益となる通期決算になった。

イー・アクセス、今後発売するEMOBILE向け端末をすべてSIMロックフリー化

イー・アクセスは2011年5月13日、EMOBILE通信サービス向けに今後新しく発売する端末をすべてSIMロックフリー状態で提供すると発表した。携帯電話型の端末、データ通信端末の双方に適用する。

2011.05.13

NTTドコモ、ツイッター連携のサービスを開発し今夏から提供

NTTドコモは2011年5月13日、米ツイッターとツイッター連携サービスの提供に関する戦略的提携についての契約を締結したと発表した。ツイッターの特性を活用し、さらなるコミュニケーションの発展につながるサービスの開発などを進める。

KDDI、Androidスマートフォン初心者に優しい「かんたんメニュー」

KDDIは2011年5月12日、auのAndroid搭載スマートフォン向けに6月1日から「かんたんメニュー」を提供すると発表した。かんたんメニューはAndroid端末のホームアプリで、デザインやボタン操作などをわかりやすくしたもの。初心者やシニア層など、スマートフォンの操作に慣れていない利用者にも使いやすいユーザーインタフェースを提供する。

2011.05.12

2010年度にAndroidがiOSを逆転、MM総研の国内携帯電話出荷調査

「スマートフォン市場ではAndroidがiOSに逆転勝利」「メーカー別ではシャープが6年連続首位」。MM総研は2011年5月10日、2010年度通期の国内における携帯電話端末の出荷概況を発表した。その最大のトピックは、冒頭に掲げたAndroidの急伸だ。

携帯電話の契約が1億2000万を突破、4月の携帯・PHS契約数

電気通信事業者協会(TCA)は2011年5月11日、2011年4月の携帯電話・PHSの事業者別契約数を発表した。携帯電話の契約数は前月比0.5%の増加で、ついに1億2000万を突破した。事業者別ではソフトバンクモバイルが23万9300の純増で、2010年4月から13カ月連続で首位を守った。

2011.05.11

NTTドコモ、ツインカメラでテザリングにも対応した「AQUOS PHONE SH-12C」を20日発売

NTTドコモは2011年5月11日、ツインカメラと3D液晶を搭載して3Dを手軽に楽しめるスマートフォン「AQUOS PHONE SH-12C」の開発を発表した。5月14日から予約を受け付け、5月20日に発売する。

「スマートフォンをかざすと銀行が見える」、みずほ銀行とドコモがAR活用アプリ

みずほ銀行とNTTドコモは2011年5月10日、AR(拡張現実感)技術を利用したスマートフォン向けの店舗検索アプリを共同で開発したと発表した。同日から、みずほ銀行がアプリケーションの提供を開始した。スマートフォンをかざすと、みずほ銀行の店舗が画面に表示される。

2011.05.10

ソフトバンク、一部のスマートフォン利用者にパケット自動通信の告知漏れ

ソフトバンクモバイルは2011年5月10日、スマートフォンのソフトウエアやアプリケーションが自動通信することを改めて告知した。同時に、過去にこの事象を告知できていなかったユーザーに対して詫びるとともに、一部料金を無料にすると発表した。

テザリング利用者向けに、日本通信がスマートフォンとSIMのセットを提供

日本通信は2011年5月9日、同社が提供するスマートフォン「IDEOS」と、プリペイド型のデータ通信用SIM「b-mobile Fair」のセット商品を5月14日に発売すると発表した。価格は3万6600円で、Wi-Fi機器のテザリング利用を前提にしたもの。

2011.05.09

Google Appsを活用する日本技芸のrakumoに「rakumoワークフロー」が追加

日本技芸は2011年5月9日、米グーグルが提供するGoogle Apps for Business(以下Google Apps)を活用したサービスの1つとして「rakumoワークフロー」を同日から提供したと発表した。クラウドサービスのGoogle Appsを使って、日本企業の業務遂行に必要な申請や承認が可能になることで、モバイルワーカーや在宅勤務などの推進につながる。