台湾通信事業者の5Gスマートファクトリーでは、無人搬送車や自律移動ロボット、訓練や機器制御のためのVRやAR、MR技術などが導入されている。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界中で遠隔学習は急速な広がりを見せている。この1年遠隔学習が急速に普及する中で浮かび上がった課題やメリットはどのようなものだろうか。今回は米テックニュースサイトGeekWireの「Remote learning at 1 year: Experts explain why the move to online education has been so painful（遠隔学習の1年：専門家が説明する、オンライン教育への移行に大きな苦痛が伴ってきた理由）」という特集記事から、遠隔学習について考えてみる。

村上陽一郎氏によるオンライン私塾がスタート。専門家とは何か、専門知とはどのようなものなのか、考えを深めていきます。

建築家・野沢正光氏のよるオンライン私塾がスタート。郊外が持つ力を捉え直します。

アマゾンがバーチャル医療サービス「Amazon Care」の拡大を発表。このサービスにはオンラインと対面での診療、処方箋の配達が含まれている。

スウェーデンのCunchfish ABは、ユーザーがオフラインの状態でもリアルタイムに支払いができる携帯端末向けソフトウェアを開発している。中央銀行デジタル通貨（CBDC）やBitcoinを含むあらゆる通貨に対応予定だ。

社会的に孤立する若者たちの中には、働きたくても働けない人たちがいる。さらには、無職期間が長期化すればするほど、追い討ちをかけるように社会復帰は難しくなってしまう。そんな元ひきこもりやニートに対し、農業体験を通じた就労支援を行なっているのが「泉佐野アグリカレッジ」だ。

農業体験プログラムの参加者は、泉佐野アグリカレッジのある大阪府泉佐野市で、生産から流通・販売まで農業の基礎をひと通り学ぶ。加えて、青森県弘前市でのりんご生産や石川県加賀市での梨生産など、地方暮らしをしながらの農業体験にも参加できる。「農業」の様々な側面を体験することを通じて、参加者たちは自分らしい働き方・暮らし方を見つけることができるのだという。

立ち上げの2015年からこれまでの農業体験参加者数は、延べ1,000人以上。そのうち泉佐野市での体験参加者（654人）の中だけでも、すでに85人はそのまま農業や周辺産業に就労したという。全国的に人手不足が叫ばれる農業が、確かに社会復帰への受け皿となっているのだ。

とはいえ、素人が専門職である農業にそんなに気軽に就労できるものなのだろうか。どのように、泉佐野アグリカレッジは「就労困難な若者」に就農へのレールを敷いているのか。

前編では泉佐野アグリカレッジが実施する地方農家への就労人材派遣制度「アグリヘルパー」を紹介した。今回は後編として、その独自の方法で実施される「農業体験プログラム」から紹介したい。

鹿児島県屋久島と奄美大島の間にある7つの有人島から成る日本一長い村「十島村」。日本一長いと言っても、全ての島の人口を合わせて700人に満たない小村だ。日本一長いのに人口が少なく、それも7つの島に分散している。それを知るだけで十島村の置かれている状況がいかに厳しいか想像できるだろう。

しかし、村による手厚い保障や先輩移住者のサポートによって、2011年以降に移住者は順調に増加。2015年の国勢調査によると、人口増加率が全国の地方自治体で第5位、村としては第1位になるなど目に見える成果が現れている。

その中心にいるのが、2011年に十島村にある「宝島」に移住した竹内功氏だ。農業、漁業、加工業、果ては村に1艇しかない高速船の管理にまで手を広げて活躍している。そればかりでなく、島の新たな基幹産業を生み出し、後輩移住者の定着にも一躍を担っているという。村の「成功」の影に、竹内氏の存在は欠かせない。そんな竹内氏に、地方移住から村での暮らしの原動力となる信念を伺った。その姿勢は、これから地方移住を考えている人、受け入れ側の住民の双方にとって参考になるはずだ。

AIの社会実装はどのようにして進むのか。 この問いは、AIを仕事にしていても、普段なかなか意識していないことではないかと思う。 というのも、個別の案件だけをやっていては全体が見えず、全体だけを見ようとすると個別の案件がま […]

日本国内のスキー人口は、バブル期を境に減少している。レジャー白書によると、日本国内のスキー・スノーボード人口は510万人（2019年）と最盛期だった1,800万人（1998年）の3割弱にまで落ち込んでいる。

2020年には新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るい、多くのレジャー産業が打撃を受けた。スキー場では、近年のスキー離れや不定期に見舞われる雪不足などでビジネスとしての正念場を迎えていた。その一方で、自然の中でのレジャーはそれ自体の感染リスクは低いと考えられ、コロナ禍において再び注目され始めてもいる。

とはいえ問題は、ウィンタースポーツ人口の少なさである。母数が少ないスキーヤーやスノーボーダーを、日本全国に約500あるスキー場が獲り合わざるを得ないのが業界としての課題なのだ。ウィンタースポーツ人口を増やすことに力を入れるか、新しい客層を取り込むか。どちらも必要ではろうが、後者に光明を見出したのが、新潟県魚沼市にある「石打丸山スキー場」だ。2018年に総額38億円を投じ、ノンスキーヤーやインバウンド客が気軽に利用できる設備やコンテンツを開発したという。

スキー場が活況を呈せば、その街自体に交流人口が生み出されることになる。取り組みの詳細を紹介する。