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岩元 直久 naohisa_iwamoto

WirelessWire News編集長。日経BP社でネットワーク、モバイル、デジタル関連の各種メディアの記者・編集者を経て独立。ITジャーナリスト、フリーランスライターとしても雑誌や書籍、Webサイトに幅広く執筆している。

トイレの空き状況と節水をIoTで管理、KDDIがクラウドサービスで提供

KDDIが、2017年3月以降にトイレのIoT化を実現するクラウドサービスの提供を開始する。駆け込んだトイレが満室で冷や汗をかくリスクが減らせそうだ。

2017.02.21

AIとチャットボットで問い合わせに対応、FX取引やエネルギー事業者で活用へ

人工知能(AI)と、メッセージに自動応答するプログラムのチャットボットを組み合わせて、カスタマーサポートなどの顧客対応を自動化したり品質向上を目指したりする動きが相次いで発表された。

2017.02.16

IoTで協業続々、マイクロソフトなど海外4社と横河電気ほか

IoT分野での協業のニュースが続々と流れてきた。横河電機はマイクロソフトなど海外の4社と、IIoT(産業分野のIoT)アーキテクチャ開発で連携することを発表。ケイ・オプティコムとベンチャー企業のセーフィー、、ラトックシステムとぷらっとホームの協業のニュースもあった。

2017.02.14

グローバルな地図ソリューション提供へ、HEREとパイオニアが提携

HEREとパイオニアは、グローバルな地図ソリューションと、次世代位置情報サービスの提供に向けて戦略的な提携を進めることに合意した。自動運転用の高精度地図ソリューションの提供や、位置情報を各種のサービスと連携させる新ビジネス提供のサポートを行う。

2017.02.09

リハビリから車両管理、米びつの状況まで、IoTの実証、実用が進展

この1週間、様々なIoTの実証や商用サービスの実施の話題がアナウンスされた。ウエア型センサーによるリハビリのモニタリング、LPWA(Low Power Wide Area)による除雪車管理、新興国の自動車管理へのIoTの活用、そして家庭の米びつの管理と、その適用範囲は幅広い。

2017.02.07

ソフトバンクと日本通信が相互接続、1日5時間高速通信や10分かけ放題などMVNOに新プラン

MVNOに関連したニュースが相次いだ。1つは、MVNOのサービスの基盤となる相互接続の話題で、ソフトバンクと日本通信が相互接続に関して合意したというもの。また「5時間プラン」や「10分かけ放題」といった新しいプランを提供するMVNOもあった。

2017.02.02

AI、IoT分野でユピテルとドコモが協業推進、第一弾は対話型AIロボットの提供

ユピテルとNTTドコモは、AI(人工知能)、IoT分野のサービス創出に向けて、協業を推進する。ドコモのAI、IoT技術を活用して、両社が共同で商品開発やサービス提供に向けた検討を行う。

2017.01.31

業界に特化することで専門用語や独特の言い回しに対応、NTTコムがAIで翻訳

NTTコミュニケーションズは「業界特化型AI翻訳プラットフォームサービス」(以下、AI翻訳PF)の提供を発表した。AI翻訳PFは、利用する業界や用途に特有の語彙、言い回しなどをAIに学習させておくことで、汎用的な自動翻訳システムよりも高い精度の翻訳結果を得られるようにしたサービスだ。

2017.01.26

企業のIoT機器のセキュリティを機械学習技術で守る「ZingBox」、ソフトバンクが提供

IoTデバイスのセキュリティリスクが高まっている。そうした中で、産業分野や工場などで企業が利用するIoT(インダストリアルIoT:IIoT)に向けたセキュリティソリューション「ZingBox」の提供が国内で始まる。

2017.01.24

IoTを活用した防災や救急医療の実証実験が続々

IoTを公共性の高い分野で活用するための実証実験の発表が相次いでいる。KDDIと明電舎は都市水害対策にIoTを活用する実証実験の実施を発表した。また一般社団法人救急医療・災害対応無人機等自動支援システム活用推進協議会(EDAC)はドローンやIoTを使った救急医療の実証実験の実施を発表している。

2017.01.19

独自SIM発行が可能な「フルMVNO」を欧州事業者と実現、日本通信が今夏にも

日本通信は、HLR/HSSを独自に保有するフルMVNO実現の方策について、同社のヨーロッパ子会社を通じてベルギーに拠点を置くグローバル卸通信事業者のBICSとの間で、フルMVNO実現に向けて合意したと発表した。

2017.01.17

在宅患者の服薬状況をIoTで管理、神戸大、DNPなどが実証試験

在宅医療による薬の治療で重要となるのが、服薬状況の正確な把握だ。患者の自己申告や訪問時の事後確認では、不確実な情報しか得られず、結果として不要な追加投薬や残薬が発生している可能性がある。こうした在宅医療の服薬状況管理の課 […]

2017.01.12