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端末

北朝鮮でプリペイドSIMを購入する・2015年版 -koryolinkのプリペイドSIMは 約1万円に

2015年9月、朝鮮民主主義人民共和国を訪問して北朝鮮の移動体通信事業者でサービスブランドをkoryolinkとして展開するCHEO Technology JV Company のプリペイドSIMカードを購入した。今回は新しいプランやプランを変更した背景などを紹介する。

2016.02.02

インドネシア:スマートウォッチ市場はまだ人口の3~5%:拡大のカギはヘルスケアか

インドネシア・コンピュータ・ビジネス協会(Indonesian Computer Entrepreneurs Association (Apkomindo))のSoegiharto Santoso会長は、インドネシアでのスマートウォッチの浸透は、人口の3~5%に過ぎないと語った。

[2016年第5週]ドコモも少量利用者向けプラン、IoTソリューション次々に、Pepperが携帯契約

ソフトバンクの「5000円以下プラン」に続き、ドコモも月額5000円以下でのスマートフォンの運用を可能にする新料金プランをアナウンスした。単独のプランだったソフトバンクと異なり、ドコモは家族でデータ量をわけあう「シェアパック」を活用した。

2016.02.01

[2016年第4週]IoT実用に向けたサービスや製品が続々、MVNOの向かう先は?

IoT関連のトピックが多くあった一週間だった。ソリューションを実現するための製品やサービスが相次いで発表されたほか、IoTのセキュリティを担保できるようにする技術の開発、日米企業の協業のニュースもあった。MVNO関連のニュースも引き続き多く流れてきた。

2016.01.25

[2016年第3週]今春は「学割」が熱い! MVNOを安早で提供できるプラットフォーム

本格的な携帯電話の春商戦を前に、今年も「学割のキャンペーン内容が3社から出揃った。基本使用料の割引よりも、若年層が多く利用する傾向にあるデータ量を増量する施策が目立つのが特徴だ。MVNOやIoTに関連するニュースも豊富な一週間だった。

2016.01.19

日本円で買える電子決済カード、Surface Bookのような脱着式キーボードのパソコン-北朝鮮最新IT事情を視察

朝鮮民主主義人民共和国ではパソコンや周辺機器、スマートデバイスなどのIT製品の人気が高まりつつある。北朝鮮を訪問して首都平壌で開催される「国際商品展覧会」に参加するなど、最新の北朝鮮IT事情を視察できたので紹介する。

2016.01.18

Qi、Powermat、Rezenceの全てに対応した無線給電レシーバーIC、韓MAPS社が発表

CESで発表された製品のデモンストレーションが行われた。9W、20W、2.5Wと充電対象に合わせたラインナップが展示されていた。

[2016年第2週]大手キャリアでもスマホ月5000円以下に、MVNOの速度は混雑時に差

年明け早々のニュースとしては、政府の携帯料金引き下げ要求を受けて、ソフトバンクが月額5000円を下回る料金でスマートフォンを運用できる新パックをアナウンスしたこと。この料金体系が1つの基準となって、今後の3キャリアのライトユーザー向けのプランが登場することになるだろう。

2016.01.13

KDDI、auオリジナルブランド「Qua」2機種など2016年春モデル新製品として4モデル発表

KDDIは2016年1月12日、2016年春モデルの新製品4モデルを発表した。タブレット1機種、スマートフォン2機種、いわゆる「ガラホ」が1機種。このほか、既存製品にも新色を追加するなどして、春商戦向けのラインアップを構 […]

2016.01.12

[2015年第52週〜2016年第1週]スマホアプリのSNS利用が減少、LINEが5秒動画でニュース提供

年末から年明けにかけて、国内のワイヤレス、IoT関連業界は、大きな通信障害などもなく落ち着いた動きを見せていた。年末のニュースでは、2015年を振り返るスマートフォン、タブレットの利用動向の調査のトピックのほか、企業の動向を示すトピックもあった。

2016.01.05

タブレット所有者、利用頻度や満足度は高いが、買い替えには消極的--GfK Japan

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は、「2015年 タブレット端末利用実態調査」の結果を公表した。タブレット所有者の利用頻度や満足度は総じて高かった一方、今後の買い替え、買い増しについては積極的な回答が少ない結果だった。

2015.12.25

富士通、パソコン、携帯端末事業を分社、2016年2月に子会社を設立

富士通は日、ノートパソコン、デスクトップパソコン事業および携帯端末事業を会社分割による子会社にそれぞれ移管すると発表した。会社分割による子会社の設立は2016年2月1日となる。