2014年4月4日のインドのThe Economic Timesによると、2013年第3四半期（2013年10月～12月）のインドでのスマートフォン市場におけるブランドで、ソニーがアップルを抜いて2位になったそうだ。1位はサムスンでシェア43％と圧倒的な知名度を誇っている。続いてソニーが9.1％、アップルが7％であった。その他が41％である。

イスラエルのスタートアップ企業Store Dotが30秒でスマートフォンの充電ができるバッテリーのプロトタイプを公開した。従来のリチウムイオンなどの金属イオンの代わりに蓄電用の素材として有機物質を用いている。サムスンのスマートフォン「Galaxy S4」で充電を行うデモが公開されている。2016年までに商用化の提供開始を目指しているとのことである。

シンガポール政府は2014年3月31日、15歳以上の個人が購入および登録できるプリペイド（前払い）式SIMカード枚数を、これまでの10枚までから2014年4月1日以降は３枚までに引き下げることを発表した。プリペイドSIMカードが犯罪に利用されるのを防ぐのが目的。内務省と情報通信開発庁（IDA）が共同でリリースした。

ネパール政府は、同国を1人で訪れる登山家やトレッカーに対して、無料のSIMカードを提供する計画がある。ここ数年、外国からの登山客やツーリストが遭難したり、事件に巻き込まれたことから計画されたもの。ネパール国への年間旅行客80万人のうち、14％は登山やハイキングをする人々である。また年間3万人もの登山客が1人でネパールを訪問して、登山やハイキングをしている。

中国の家電メーカーHaierが2014年中にインドネシアにおいて携帯電話の工場を設立し、同国で携帯電話の生産を行っていくことが報じられた。Haierは西ジャワのCikarangにある同社の敷地内に80万ドルを投資して設立する予定である。

2014年3月20日、アメリカのジョージア工科大学は、InstagramやFacebookといったソーシャルネットワークサービス（SNS）上にアップされている写真で、どういう写真が多くの人に見られて、「いいね」をつけてもらえるのかについての調査結果を発表した。

メッセンジャーアプリの競争が非常に激しいタイ市場において、後発ながらじわじわと「Bee Talk」の人気が出てきている。同社はタイ資本で、シンガポールに登録された会社で、現在タイを中心に人気がある。他にもシンガポール、マレーシア、ベトナムやラオスでも使われ始めている。2013年11月にサービス提供を開始し、AndroidとiOSに対応している。

ヤフーは2014年３月27日、イー・アクセスを買収すると発表した。同社の株式の99.68％をソフトバンクから3,240億円で取得する。スマートフォン事業に参入して、本業のインターネットサービス事業を拡大するのが狙いである。日本初の「インターネットキャリア事業」でその名称は「Y!mobile（ワイモバイル）」を予定している。

そのヤフーはイー・アクセス買収の前日の3月26日、インスタントメッセンジャー「Yahoo!メッセンジャー」のサービス提供を終了した。

2014年3月25日のロイターに「オランダの核サミット、アプリ活用で初のペーパーレス化」という記事が出ていた。これだけスマートフォンやタブレットが普及したが、サミットでのペーパーレスは初めてのようである。

秋葉原はかつてのように「電化製品の街」だけでなく現在ではアニメやメイドカフェなど日本のクールなポップカルチャーの発信地として外国でも有名で、外国人の観光客も多い。その秋葉原で2014年3月23日まで開催されていた「秋フェス2014春」において、NTT東日本が外国人向けの無料Wi-Fiのキャンペーンを行い、同社が提供する「光ステーション」による「Free Wi-Fi」の利用を呼び掛けていた。