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竜巻や局所豪雨の予報にクラウドセンシング、ウェザーニューズがアプリックスのBeacon利用で

アプリックスIPホールディングス(以下、アプリックス)は、Beacon技術を使ったクラウドセンシングを実用化し、ウェザーニューズと共同で気象情報のクラウドセンシングに活用すると発表した。アプリックスの「センサー対応お知ら […]

2015.06.08

[2015年第23週]LINEで200人の音声会議、500円からの「おかわりSIM」登場、日光でBeacon

今後の動向が注目される新サービスが登場した。1つは無料で最大200人までのグループ通話ができるLINEの「Popcorn Buzz」。個人向けだけでなく、ビジネスでの音声会議用途での利用も想定する。もう1つは日本通信の「おかわりSIM」。月額500円〜1500円の5段階定額プランで、月間5GBまでの利用者にはリーズナブルなプランとなる。

2015.06.08

ロボットと人間の境界線はどこにあるのか? 石黒浩教授が「超」授業を公開!

世界初のアンドロイド・バラエティー「マツコとマツコ」に登場するマツコロイドの制作者として知られるロボット工学の第一人者、大阪大学の石黒浩教授による特別授業が、グランフロント大阪を拠点とするナレッジキャピタルで行われた。本 […]

2015.06.08

データの越境にグローバル企業はどのように対応していくのか(後編)〜JEITA・個人データ保護専門委員会インタビュー

プライバシーに関する国際的な水準へのキャッチアップという課題を抱えながら、一方では技術と法制度のギャップが拡大している。産業界から見た今回の個人情報保護法改正の評価と今後の制度改正のあり方について、引き続き、一般社団法人電子情報技術産業協会(以下、JEITA)の個人データ保護専門委員会の委員長を務める吉田元永氏、副委員長の水島九十九氏、委員の白川幸博氏、客員の小泉雄介氏(株式会社国際社会経済研究所)にお話をうかがった。

2015.06.08

米大手小売事業者は「Apple Pay」導入にまだ消極的(Reuters調査)

アップル(Apple)が昨年10月にサービスを開始したモバイル決済サービス「Apple Pay」について、同社の予想よりも普及が遅れる可能性を示唆する調査結果が米国時間5日にReutersで発表されている。 Reuter […]

2015.06.08

電源コードで電源コントロール

多くの電化製品の電源スイッチは1か所で、ONとOFFを切り替えるだけ。そんな常識にとらわれず、電源コードをホースに見立てて供給電力をコントロールする研究がMIT(マサチューセッツ工科大学)のメディアラボで行われている。

2015.06.08

英ボーダフォン、米リバティ・グローバルと保有資産の交換を協議

英ボーダフォン(Vodafone)が欧州でケーブルテレビ事業などを展開する米リバティ・グローバル(Liberty Global:以下、リバティ)と、それぞれが保有する事業資産の交換について協議を行っていることを欧州時間5 […]

2015.06.08

日本通信、1GBで月額500円から5段階定額で上限1500円の「おかわりSIM」

日本通信は2015年6月5日、新しい段階制定額料金を採用した「おかわりSIM」を6月10日に発売すると発表した。おかわりSIMは、LTEの高速通信を月額500円~1500円の5段階定額で提供する。ユーザーの利用状況に応じ […]

2015.06.05

2020年、IoTはネットワークと社会をどう変えるのか(後編)

2020年といえば東京オリンピック。この一大イベントでネットワークアーキテクチャはどう変わるのか、そして通信事業者はどのような役割を果たしていくのか。情報通信総合研究所上席主任研究員の岸田重行氏に聞きました。

2015.06.05

米連邦政府職員400万人以上の個人情報が流出 – 中国からのサイバー攻撃か

400万人以上にのぼる米連邦政府職員などの個人情報が、何者かのハッキングにより流出していたことが米国時間4日に明らかになった。中国からのハッキングによるものではないかとする見方を複数の媒体が伝えている。 Washingt […]

2015.06.05

NASAとベライゾン、ドローン監視システム開発で協力(The Guardian報道)

米航空宇宙局NASAが、米携帯通信最大手のベライゾン(Verizon)と協力しながら、携帯基地局を利用して、個人用および商用の無人機(ドローン)を監視するシステムを開発しているという。The Guardianが米国時間4 […]

2015.06.05

データの越境にグローバル企業はどのように対応していくのか(中編)〜JEITA・個人データ保護専門委員会インタビュー

前編では、世界の市場で事業を展開するグローバル企業では、すでにデータ移転規制の問題点が表面化していることが明らかにされた。では実際に企業ではどのように国ごとの規制に対応しているのだろうか。引き続き、一般社団法人電子情報技術産業協会(以下、JEITA)の個人データ保護専門委員会の委員長を務める吉田元永氏、副委員長の水島九十九氏、委員の白川幸博氏、客員の小泉雄介氏(株式会社国際社会経済研究所)にお話をうかがった。

2015.06.05