コロナ禍で明らかになったのは、日本という国のデジタルとの相性の悪さだが、自然と対話するアナログにはまだ一縷の望みがある。小さなマーケットで高品質・高価格なアナログ部品／製品を作り続けるのが日本の生き残る道であろう。日本にとって、宇宙関連産業と通信分野は極めて有望なマーケットになるはずだ。

テレワークの本丸は、中小企業、広義のエッセンシャルワーカー（essential worker）、東京以外の地域、そして、労働人口とカウントされていない人の社会への貢献、という4つのポイントで表現できる。さらに、主題はテレワークも含めた新しい働き方だろう。今すぐできそうな「働き方改革」のためのアイデアを列記してみた。キーワードは自律的（autonomous ではなくindependent）である。

和の強みは様々に繰り返し伝えられているが、同じくらい弱点もあると考えるべきだ。日本人が得意ということになっている「高品質」は、ある閾値を超えると「過剰品質」に転じる。高品質は強みかもしれないが、過剰品質は「適度な品質で低価格な商品」に絶対に勝てない。新しい和のサービスや和の事業は、強みと弱点をリフレーミングすることから生まれてくるはずだ。

「繰り返し利用しても劣化しない過去の作品群」が膨大に積み重なったのがデジタル社会だ。現在起きている様々な課題を解決するために、最先端の道具よりも過去の良質なデジタルアーカイブが役に立つ局面が増える可能性がある。岩波新書を発掘してみよう。

全ての人がメディアを所有することを可能とする時代、専門家と非専門家の区別が曖昧な時代に、医療、行政、政治、メディアなどの“専門家”はどう振る舞うべきなのかを、佐藤卓己氏（京都大学教授）と村上陽一郎氏の対話の中から考えていきたいと思います。

米国の社会学者レイ・オルデンバーグ（Ray Oldenburg）が、著書『The Great Good Place』でサードプレイス（3rd Place：職場でも自宅でもない、寛げる第3の場所）の重要性を指摘したのは1989年だ。彼の主張自体はジェイン・ジェイコブズ（Jane Jacobs）の『アメリカ大都市の死と生』（1961）を下地にしていて、都市化が進行していく中で、インフォーマルでお気軽な社交の場が失われ、家庭や職場以外でのコミュニケーションが喪失されていることを嘆くものだったと考えて良い。

日本語の場合、いわゆる「食」に関する語彙数が「世界一多い」ということもあるので、食品や食事に関連する言語や言葉とその用法に関する課題を中立・公正・科学的に取り上げようとする「食品言語学」なる学問があっても良さそうな気がするのである。

2020年5月にキックオフした「新教養主義宣言」は、2021年4月から内容と形式を大幅にパワーアップして再スタートします。これまでは月1回の単発Webイベントでしたが、4月からは選りすぐりの識者が主宰する6カ月程度続く私塾（オンラインサロン）が複数展開される形式になります。

熱力学第二法則のメッセージは、極めてシンプルだ。熱的に閉じた系で不可逆的変化が生じると元には戻りません、何もしなければ乱雑さ（エントロピー：entropy）は増える一方ですよ、と主張しているに過ぎない。 エントロピーの増 […]

欧米の主要メディアでは既に「DX」という言葉はほとんど使われてていない（単純に「Digital」とだけ表記されていることが多い）。日本国内でも、中小企業経営者でDXに関心がある人はほとんどいないだろう。経産省や一部の大企 […]