スマートテレビ市場を理解するには、テレビ以外のデバイス、コンテンツ配信、広告ビジネスなど、周辺業界を知る必要がある。米国のスマートテレビサービスの現状を見ていると、鍵となるのは、やはりGoogle TVをめぐる、Google自身を含めたさまざまなプレイヤーの動きであり、方向を見誤った米国のCATV業界の加入者数は縮小している。情報通信総合研究所　志村一隆氏による寄稿。

AT&Tが、同社のT-モバイル買収計画に反対する米司法省やスプリントなどの動きを食い止める目的で、下位の携帯通信事業者などに対し、自社が保有する周波数帯や加入者の譲渡を打診しているという。

グーグルによるモトローラ買収の発表は、業界関係者などに大きな衝撃を与えたが、この買収発表について複数の媒体の情報を追いながら、さまざま疑問や、これによってもたらされる可能性のある正負両方の影響を追ってみる。

IBMで初代PCの開発に携わり、現在も同社で幹部の立場にある人物が、「パソコンは真空管やタイプライターと同じ運命をたどる」とする見解を明らかにした。

ノキア シーメンス ネットワークスで、ビジネスベンチャーのヘッドを務めるアミール・ラハト氏は、「通信事業者がクラウドに取り組む際に重要なことは、加入者からどうやって収益を上げるかの視点だろう。クラウドの使い方は、その目的を達するためと考えなければならない」と語る。やみくもにサービス競争に手を染めても、効率は必ずしも上がらない。収益性を上げるという根本を見据えて、通信事業者のモバイルクラウドの考え方を整理する必要があるというのだ。

「ガラパゴス」という言葉に象徴されるように、閉鎖的なイメージがつきまとう日本市場。テレコム市場も例外ではないが、標準化の加速とデータ通信量の急速な増大への対応という課題を受け、徐々にグローバルベンダーが存在感を増しつつある。
テレコムバブル以降、世界の大手インフラベンダーが次々と破綻したり統合されたりする中で、かえって強くなってきたのが、世界トップのテレコム・インフラ企業、エリクソンだ。日本エリクソンのアラタロ社長に、日本における「世界のトップベンダー」の状況について話を聞いた。（インタビュー実施日：2011年5月24日　聞き手：海部美知）

MWC2011会期中にお届けした「バルセロナ現地レポート」で予告したとおり、2月16日（現地時間）に行われた、日米欧のコンサルタントによる「MWC2011 ラップアップ」の模様をお届けする。今年のキーワードは「Android」「Handset」「Capacity」の3つだったとのこと。それぞれのテーマについて、ビデオと翻訳をお送りする。

特定非営利活動法人シュアールは、慶應義塾大学飯盛義徳研究室と共同で、Skypeを利用した遠隔手話通訳の24時間対応実証実験を行う。実験期間は2011年2月17日13:00から2月24日13:00。将来的に、”手話通訳を24時間365日提供する”というシュアールのビジョンを反映して24時間対応を行うという。藤沢市が支援する。

MWC2日目午後に開催された、テレノール(telenor)のプレス及びアナリスト向けミーティングに参加し、ジョン・バクサスCEOにインタビューした。日本ではあまり馴染みのない北欧の通信事業者だが、アジアを中心にグローバルなサービス展開を進め、契約者ベースで2億弱と世界第6位の規模を誇る「巨人」の一人である。

米FCCで昨年12月下旬に「ネットワーク中立性」のルール化案が可決され、一般ユーザーに対するインターネット接続料の従量制課金がISPに認められた。これらの動きが映像配信ビジネスに及ぼし得る影響について考える。