WirelessWire News Technology to implement the future

by Category

サーバー 管理者 通信 イメージ
韓国 交通 自動車 イメージ
レコード プレイヤー 再生 イメージ
ロンドン 諜報機関 通信 イメージ

LATEST NEWS

「リスクに強いITインフラをつくるには?」
Neutrix Cloud Japanによる無料オンラインセミナーのご案内 [PR]

Neutrix Cloud Japan株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:田口 勉、以下「NCJ」)は、2023年9月27日(水)にオンラインセミナー「リスクに強いITインフラとは? 国内クラウドを活用したマルチクラウド戦略」を開催します。

2023.09.15

ドコモとNEC、5Gコア構築にAWSを活用し消費電力を7割削減

NTTドコモと日本電気(NEC)は2022年9月29日、5Gのコアネットワーク構築に米Amazon Web Services(AWS)の新型プロセッサを使うことで、電力消費量を約7割削減させることに成功したと発表した。

2022.10.07

ドコモ、海外事業者向けにオープンRAN仮想化基地局の検証環境を拡充

NTTドコモは2022年9月28日、異なるベンダーの機器を組み合わせて通信ネットワークを構築する「オープンRAN」の検証環境に、新たな構成の仮想化基地局を追加すると発表した。

2022.10.05

Web3の「魂」は何なのか?

「NFT」はともかく、「メタバース」あたりまであれもこれもWeb3だと言い立てる人がおり、定義が人によってかなりブレているのが現実です。脱中央集権(分散型)といったコンセプトよりも、何より暗号通貨周りへの投機の過熱がもたらす混乱があり、Web 2.0の提唱者であるティム・オライリーが、今の状況は間違いなくバブルであり、真価が分かるのはバブルが弾けた後、と引き気味に語るのも理解できます。

2022.06.01

ヒョンデ、自動運転車による医薬品配送を視野にNowRxと提携 他2本

掲題の他に「世界のDX支出額、2022年は約1.8兆ドルに」「インドのMeesho、DX推進でGoogle Cloudと提携」の合計3本を掲載しています。

2022.05.19

自由なソフトウェアと抗議と倫理の「(不)可能性」について

ロシアのウクライナ侵攻への抗議はテック界隈でもいろいろな形で行われましたが、少し変わったものでは、「プロテストウェア(protestware)」と呼ばれるフリーソフトウェア/オープンソースソフトウェア(FOSS)の利用があります。プロテストウェアの「抗議」は、反戦やウクライナへの支援を訴えるメッセージを表示する他愛もないレベルだけでなく、ロシアやベラルーシにあるコンピュータのファイルを消去する、要はワイパー型マルウェアと同等の動作を行うかなり物騒なレベルまでありました。

2022.05.10

「データ駆動型社会」は必ずしもバラ色の未来を保証しない

「データに基づく経営」で注意すべきは、それが「集めることができた元データだけで構成される(閉じた)世界観」が前提になっていることだ。その世界の規則性や傾向を演算することになるので、当然のことながら演算を施している現在から観測すれば、これは「古い世界観の傾向を見る」ことになる。閉じた系において拡大再生産すれば良いだけのビジネスであれば極めて有効な手段だが、このデータの分析結果に新規事業の可能性を探らせるのは難しい。新規事業はそもそもデータが存在しないことが前提になっているからだ。

2022.04.22

「デジタル化」とは投資し続けること

私は、小さなカフェを営んでいたことがある。そこで、一応やってみたのが売り上げデータなどをクラウド化できる「レジシステム」である。タブレットさえあればハードウエアとしての「レジ」は不要だし、売り上げの集計なども容易い。しかし、次第に使うのをやめてしまった。

2022.03.26

日本でもマルチクラウド化を加速、単一クラウドの大規模ノードの実証も--テラデータが説明会で

「データ分析プラットフォームをクラウド化したいという声が国内でも圧倒的に増えてきた」。日本テラデータは記者説明会でこう説明した

2022.03.17

コロナ禍で諜報機関も働き方を変える

イギリスでは、コロナ禍以前から法律事務所や会計事務所、政府機関などでも在宅勤務がかなり進んでいました。機密性が高い情報を扱う機関でも、しっかりしたインフラを導入して、きちんとプロセスを分析して対応すれば、それなりにデジタルな形で業務をこなすことができたわけです。現在では、諜報機関でさえもデジタルで仕事を処理しているわけです。日本でも相当数の企業や政府機関がもっとデジタル化を推進して物理的な場所にとらわれずに仕事をしていくことができるはずです。

2021.11.22

ARCHIVES